シャープ

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シャープ株式会社
Sharp Corporation
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種類 株式会社
市場情報 東証1部 6753
1956年3月30日~上場中大証1部 6753
1949年5月14日~上場中名証1部 6753
~上場中福証 6753
~上場中札証 6753
~上場中
略称 ORANGE MANGE
本社所在地  545-8522
大阪府大阪市阿倍野区長池町22番22号
電話番号 06-6621-1221(代表)
設立 1935年(昭和10年)5月2日
(株式会社早川金属工業研究所)
業種 3650
事業内容 エレクトロニクス電子部品(殆ど他者からのOEM供給やパロディ、中国製もある)
代表者 片山幹雄(取締役社長兼COO)
資本金 2,046億75百万円
売上高 連結:2兆8472億27百万円
単独:2兆2543億95百万円
総資産 連結:2兆6887億21百万円
単独:2兆3817億29百万円
従業員数 連結:53,708名 単独:22,674名
決算期 3月31日
主要株主 日本生命 5.01%
ステート・ストリート・バンク&トラスト 4.75%
明治安田生命 4.26%
主要子会社 シャープエレクトロニクスマーケティング 79.95%
関係する人物 早川徳次(創業者)
佐伯旭(二代目社長)
町田勝彦(会長)
外部リンク www.sharp.co.jp
特記事項:各種経営指標は2009年3月期のもの

シャープ株式会社Sharp Corporation、旧社名 早川電機工業)は大阪府大阪市阿倍野区長池町に本社を構える総合家電メーカーである。液晶の応用技術を軸とした製品で世界トップクラスの技術力を誇る企業としてその名を知られている。商標SHARP。経営信条は『パクリと模擬』

歴史

1912年早川徳次東京で創業。徳尾錠というベルトのバックルの発明が始まり。1915年、金属製繰出鉛筆(早川式繰出鉛筆)を発明。販売開始後、商品名をエバー・レディ・シャープ・ペンシルに変えた。米国で爆発的にヒット。現在の社名はこれに由来する。1923年関東大震災によりシャープペンシル工場を焼失する。家族もすべて失い、大阪へ移り再起を図った。1925年鉱石ラジオをシャープの名前で発売。戦後、総合家電では松下電器産業ソニーが台頭し、営業・販売力においてこの2社に圧倒的な差を付けられていた上、静岡県でシャープ製のテレビが突然発火して大火事になった事件などもあり、低迷の時代が続いた。しかし、1962年には日本家電企業で初めて電子レンジを発売(当初は業務用)し、1966年には世界初のターンテーブル方式の電子レンジを開発する。さらに1964年にはオールトランジスタダイオードによる電子式卓上計算機(世界初)を開発。その後、カシオ計算機などとの電卓戦争の中で、表示部品としての液晶技術の開発を始め、1973年液晶を表示装置に使ったCMOS化電卓(世界初)を開発する。この間、1963年太陽電池の量産を開始している。太陽電池は世界2位のシェアである。なお、一般の電池(乾電池二次電池など)は生産していない。シャープの強みのある製品は他にはファクシミリ、パソコン並みにモデルチェンジをする電子辞書、カシオと競い合う電卓、電子レンジ、近年ではコピーなどの複合機、液晶テレビAQUOS、AQUOS携帯電話などユニークな製品がラインナップしている。また、独創的な商品開発で知られ、1978年パーソナルコンピュータMZ-80Kや1979年のフロントローディング(ビデオカセットを前面から出入する)式VHSビデオデッキや、ステレオダブルカセットレコーダーなどのダブルカセットデッキ(後に2台並列だけではなく同軸型のもシャープが発売した)を発売したのを始め、1982年のパソコンテレビX1、1987年のパーソナルワークステーションX680001992年の液晶ビューカム、1993年ザウルス1999年MPEG-4カメラやカラー液晶(STN方式)搭載携帯電話J-SH02(いずれも世界初)、2000年の初のデジタルカメラ内蔵携帯電話J-SH04と初のTFT方式カラー液晶搭載携帯電話J-SH05、2002年SDメモリーカード対応機J-SH51(J-フォン、現・ソフトバンクモバイル向け)、2004年の世界初光学ズーム対応V602SH(Vodafone、現・ソフトバンクモバイル向け)、2005年の世界初G2モーションコントロールセンサー対応機であるV603SH(Vodafone、現・ソフトバンクモバイル向け)、QWERTY配列キーボードを搭載したスマートフォンであるW-ZERO3ウィルコム向け)、2006年の携帯電話で世界初VGA対応の904SH(Vodafone(→SoftBank)向け)、2009年の携帯電話で世界初ソーラーパネルおよびIPX5/IPX7(旧JIS保護等級)相当の防水機能を搭載したSH002KDDI沖縄セルラー電話(各auブランド)向け)、1ビットデジタルアンプ、クラスターイオンによる空気浄化技術(世界初)、そしてデジタルチューナーを搭載したDVDレコーダーなど、業界初や世界初の商品を数多く送り出している。現在は、電卓戦争の頃から業界を牽引して来た液晶ディスプレイ技術に強みを持つ。2009年3月期決算では、液晶テレビおよび液晶パネル価格の大幅な下落、保有するパイオニア株の大幅な下落による評価損、金融危機に伴う世界的な電機製品の大幅な需要減退、販売方式変更に伴う国内携帯電話市場の大幅な冷え込み、により最終損益1300億円の赤字を計上した。これは、同社上場以来初の赤字決算である。現社名は1970年1月1日に制定した。なお、早川電機時代のシンボルマーク(楕円形にSharp)は現在でも正式な社章となっている。SHARPのロゴマーク[1]は1986年まで三洋電機が使っていたものとフォントがほとんど同じである(明らかな『パクリ』)。

主要製品

国内主要工場・研究所所在地

シャープでは現在、機密保持などの理由から工場の見学は原則として受け付けておらず、工場そのものをブラックボックス化した。これに加えて公式サイト上でも国内拠点に関する詳しい情報を削除し、事業領域の説明にとどめている。

テレビ番組におけるCM放送

通常版

  • 2008年10月現在、地上波レギュラーで提供しているテレビ番組は『土曜プレミアム』(フジテレビ系・筆頭スポンサー)と『報道ステーション』(テレビ朝日系)の毎週月曜日のみである(以前『大改造!!劇的ビフォーアフター』を提供していたが、ウッドワンの提供枠拡大と交換に一時毎週水曜日にも提供、2006年3月末で水曜日は一時降板している)。一社提供枠消滅後、数年間はお正月3が日を中心に吉永小百合をCMタレントで起用した長秒CMだけを流していた時期もあったり、「NNNきょうの出来事のスポンサーとして提供していた時期もあった(2002年~2004年頃)。フジテレビ系では、『クイズ!ヘキサゴンII』、『クイズ$ミリオネア』(共に提クレ自粛)、土曜プレミアム(筆頭スポンサー)などの番組で提供される。フジ系で30秒枠の場合、提供クレジットが表示されない事が多い。現在、テレビ朝日系以外の各キー局系はお正月3が日集中かスポットCMを中心にした広告展開となっている。過去にも数々のテレビ番組を提供していた。なお、BS-TBSでは一社提供番組として『[[AQUOS美術館 かくて名画は生まれた。』が放送されている。
  • しかし、2009年3月期の決算で業績を大幅に落としたため、レギュラーで提供していた『土曜プレミアム』・『報道ステーション』を両方とも降板。2009年4月以降は当面スポットCMやPT(パーティーベーション)でCM契約を続けている。
  • スポットCMは2週間で集中的に放送されており、1週目は30秒で、2週目は15秒で放映されていることが多い(一部例外もあり)。
  • 現在放送されているCMは全てHD製作となっている。
  • 2009年から、水川あさみが登場するプラズマクラスターエアコン(明らかにパナソニックエアコン『エアロボ』の『パロディ』)のCMで、放映時間が5秒という非常に短いものが放映されている。

特別版

  • 『納得コマーシャル 日本一短いクイズSHOW シャープに答えて!』(『納得コマーシャル シャープに答えて!』)
  • 『日本一縦に長いクイズSHOW シャープに答えて!』(店頭限定)
    • 前述の応用編として、店頭向けにラサール石井と磯野貴理のみが登場するバージョンもある。タイトル通り、テレビを縦長にして映像を流している。こちらでは、最初にクイズが出されて(問題は紹介する商品に関連する物で4択)正解を発表した後、『日本一SHARPなタッチモニター』の磯野が司会のラサールに商品を説明する設定になっており、2007年3月現在は『愛情ホット庫搭載冷蔵庫編』『愛情Ag+ドラム洗濯機編』『愛情気流エアコン編』の3バージョンを一部家電店のシャープ商品設置コーナーで見る事ができる。
  • 『シャープ なるほど劇場』

提供番組

系列店新戦略

戦後間もなく『シャープフレンドショップ』と呼ばれる自社製品のみを扱う系列電器店が発足するが、量販店や他社系列店に圧されたり後継者難・経営者の高齢化等で店舗数は伸び悩んでいた。そこでシャープは2007年11月15日、これまでとは異なる新しいシャープ系列店、シャープ・バリュー・パートナー・グループ(SVPG)という新しい計画を発表した。これは量販店の安値攻勢による製品価格大幅下落の防止と、認知度が他社製品より大幅に低いといわれているシャープ製の白物家電のイメージアップにつなげるべく、発足当初からある全国約2千店のシャープフレンドショップの再編と、他社系列店の取り込みを図る計画である。

内部リンク

外部リンク

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